いわゆる“原子力村”の論理とは一線を画し、一方で原子力を放棄した場合のエネルギー問題にも光を当てることで、「絶対安全」という“神話”にとらわれない安全思想の落としどころを探っていく。
　著者は元東電社員であり、現在は国際環境経済研究所理事・主席研究員として環境・エネルギー政策に関わり、国連気候変動枠組条約交渉にも参加している。ほかに21世紀政策研究所「原子力損害賠償・事業体制検討委員会」副主査、筑波大学客員教授。
「事故を招いた枠組みや構造を根本から変え、安全神話につながるどんな小さな芽も排除することができなければ、我が国において原子力技術を利用することはもう許されないでしょう」――本書「はじめに」より

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