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著者名 | 大村大次郎 |
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出版社 | PHP研究所 |
販売開始 | 2019年12月13日 |
参考価格 | ¥1,400(2024年5月24日現在) |
内容 | 元国税調査官が、「大化の改新」以降の土地と財産の歴史にガサ入れ! 日本の「土地と財産」の歴史は、ほかの地域に比べてかなり変わったものである。日本では古来、大資産家や豪族の持つ広大な土地、財産を没収し、国民に分け与えるということを幾度も行ってきた。中世以降、土地や財産の一極集中はあまり進まず、近代にいたるまで貧富の差はそれほど大きくならなかった。江戸時代の農村などでは、農地を村全体の共有財産としているような地域もあったのだ。本書では「班田収授の法」や地租改正などの世界史上まれにみる土地制度の変遷をたどり、日本の本質に迫る。 ●蘇我氏暗殺は「土地の国有化」のため ●大地主だった中世の寺社 ●信長が「直轄領」をほとんど持たなかった理由 ●明智光秀の「本能寺の変」の一因は、信長独特の領地政策にあった ●徳川家康は“史上最大の資産家”だった ●事実上の農地解放だった“地租改正” ●中途半端な土地規制がバブル崩壊を招く |
ジャンル | 学術・語学,教育 |
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